2010年4月アーカイブ

毎年、世界経済フォーラム（World Economic Forum）が、世界のあらゆる地域を対象に、ビジネス、政治、学術、メディア、NPOや文化・芸術などの分野で実績を上げ、将来の国際舞台における活躍が期待される40歳以下の人物を選出する選出する「ヤング・グローバル・リーダーズ（Young Global Leaders）」。今年も72カ国から、計197名の将来有望なグローバルリーダーが選ばれた。 今回、日本から選ばれたのは以下の5名だ。

世界的に有名な米エンターテインメント業界誌である『The Hollywood Reporter』誌が選出する「Next Generation Asia」。エンターテイメント業界を中心に、毎年、もっとも輝かしい活躍をした36歳未満のエグゼクティブやタレント、20名が選出される。その2010年版にて、日本からも4名が選出された。 選出されたのは以下の4名だ。

3月～4月は、決算、来年度人事などと、多くの企業が「節目の時期」を迎えるもの。その最たるものが、経営トップの交代だろう。長引く景況悪化による業績悪化の責任をとる、新たな事業展開や組織改革を加速化するために“血の入れ替え”を行う等々、変化の時代には往々にして社長や経営陣の交代劇が横行するものだ。しかし、日本国内に限れば、実はこの1、2年、ラディカルな経営の変化は少なくなっているという。

「転職者の約4分の1が、会社都合で解雇されている」…。そんな、日本企業の雇用の現状を表すデータが、転職者を対象にしたアンケート調査から明らかになった。

アンケート調査を実施したのはリクルート。同社が定期的に実施している「転職者の動向・意識調査」によると、「転職者の退職理由」として、「会社倒産、人員整理・解雇」が、2009年の各四半期を通じて増加し、2009年10月～12月期時点で、「会社の将来性や方向性への不安」に次ぐ、2番目に多い退職理由になったという。

「起業家精神を持ち、損益ベースで物事を考えられる人材が少ない」。

最近の定例会見で、日本航空（以下、JAL）再建に取り組む稲盛和夫会長はこんな苦言を呈していた。企業再建とは、時に、こうやって「組織の悪癖」にズバリと切り込んでいくような度量と視点も必要なのだろう。 さて、この「最高難易度」の再建に取り組むリーダーとして、どんな人物が適任なのかを問うユニークな調査結果が3月24日に発表された。

年収1000万円以上の求人情報に限定した求職者課金型求人サイト『ビズリーチ』は、サイトの会員である962人に対して「JAL再建にふさわしい経営者」を聞いている。その結果、上位5名は以下の通りとなった。

毎年、新卒社員の入社シーズンになると、公益財団法人 日本生産性本部が発表する「新入社員のタイプ」。過去には

■「エコバック型（平成21年度）」　…　環境問題(エコ)に関心が強く、節約志向(エコ)で無駄を嫌う傾向があり、折り目正しい。小さくたためて便利だが、使うときには大きく広げる（育成する）必要がある。

■「カーリング型（平成20年度）」　…　新入社員は磨けば光るとばかりに、育成の方向を定め、そっと背中を押し、ブラシでこすりつつ、周りは働きやすい環境作りに腐心する。しかし、少しでもブラシでこするのをやめると、減速したり、止まってしまったりしかねない。

■「デイトレーダー型（平成19年度）」　…　景気の回復で久々の大量採用だったが、氷河期前とは異なり、細かい損得勘定で銘柄(会社)の物色を継続し、安定株主になりにくい。売り手市場だっただけに、早期転職が予想される。

…など、言い得て妙なネーミングが光る本発表だが、今年は「ETC型」だという。その真意は以下の通り。

ここ1、2年の間で急速に進んだ経済環境の変化やビジネス構造の変容に応じて、各種コンサルティング企業は「新しい価値の生み方」を模索している。合併・統合や組織体制の見直し等、さまざまな変化が生まれている中、コンサルティング大手のアクセンチュアが興味深い取り組みを始めている。 同社は2010年4月1日、社会の各分野における有識者から自社を取り巻くビジネス環境や経営課題、社会貢献について助言、提言をもらうことを目的に、社外有識者で構成される「アクセンチュア・アドバイザリー・ボード」を設置した。 そのボード・メンバーの顔ぶれには、非常に豪華なものとなっている。

Amazonによるキンドルの成功や、iPadの発表を受け、電子出版に関する議論と関心が高まっている。それに加え、昨年からはグーグルが電子図書館プロジェクトを立ち上げるなど、電子コンテンツを取り巻く環境が、急激な変化の波にさらされている。 そうした状況を受け、佐々木俊尚氏（メディアジャーナリスト）、林信行氏（ITジャーナリスト）、湯川鶴章（ TechWave編集長 ）といった、メディアやジャーナリズム、ビジネスのキーマンが集結。「iPad、Kindle、Google Booksで出版と電子コンテンツはどう変わるか」というテーマで、講演とパネルディスカッションが行われることとなった。

「世界3大戦略コンサルティングファーム」の一つとして知られるベイン・アンド・カンパニーで、昨年まで東京事務所の代表パートナーなどを務めていた山本真司氏が、若手ビジネスパーソンの成長を支援する“斬新な取り組み”をはじめている。